アナログ簡易無線局の取り扱いについて
- 2026.06.25
- #通信委員会
無線海岸局への船舶局の加入について
VHF無線は、他船舶、海上保安庁などとの通信にも使用でき、安全のために大変役に立ちます。また、小型船舶検査時に信号炎が不要になる場合があります。
JSAF登録艇は海岸局に登録する事により、海岸局チャンネルの71CHと74CHが使用できるようになります。71CHおよび74CHは海岸局チャンネルですので、通常は船舶局同士の通信には使用せず、海岸局と船舶間の通信にお使いください。
JSAFおよびJSAF加盟団体主催のレース中は、船舶局間の通信に使用可能です。ヨットレースの運営にも使用される事があり、レース委員会が認めている場合には、リコール艇の通知などを聞く事も出来ます。
海岸局の加盟については、下記の海岸局を運用する外洋団体までお問い合わせください。
おおしまヨット（運営：外洋東京湾）
みさきヨット（運営：外洋湘南、外洋三崎、三浦外洋セーリングクラブ）
かごしまヨット（運営：外洋南九州）
さつまいおうじまヨット（運営：外洋南九州）
◆海岸局への船舶加入に関する資料
無線海岸局への船舶局加入規程(PDF)
ファイル：001 VHF_kanyu_K_20130302.pdf
無線海岸局加入要領(PDF)2017年1月15日改正
ファイル：002 VHF_kanyu_Y_20170115.pdf
国際VHF利用ガイド（総務省）
ファイル：003 VHF riyouguide 150301.pdf
◆無線海岸局の運営に関する資料
無線海岸局の開局・維持・廃局規程(PDF)
ファイル：004 VHF_A_20130302.pdf
2013年4月1日規程改正の内容(PDF)
ファイル：005 JOSC12_No_006-2.pdf
国際VHF・免許取得につい
レースにおける通信設備機器として、国際VHF無線が必要となってきます。
モノハルカテゴリー3では25W機とハンディータイプの5W機、モノハルカテゴリー4にはハンディータイプの5W機が必要となります。
無線機器の使用には無線従事者資格免許が必要となります。使用する無線機器により必要な免許が異なりますので、無線機器の準備と共に免許取得もお早めに準備される事をお奨めします。
25W機（出力25W以下）=第二級海上特殊無線技士以上の資格
5W機（出力5W以下）=第三級海上特殊無線技師以上の資格
5W機（出力5W以下）DSC機能付き=第二級海上特殊無線技士以上の資格
◆免許取得方法
無線従事者資格を取得するには、A.国家試験を受験とB.養成課程を受講の2通りがあります。
１．国家試験を受験
（財）日本無線協会が主催するする海上特殊無線技士の国家試験を受験し、合格することにより資格を取得できます。
主催団体：（財）日本無線協会
国家試験の詳細は（財）日本無線協会
http://www.nichimu.or.jp/のホームページでご確認ください。
２．養成課程講習を受講
養成課程講習を受講し、修了試験を合格することにより、国家試験が免除されます。
主催団体：（財）日本無線協会または各種民間団体
養成課程講習会は、（財）日本無線協会以外にも無線機器メーカー、マリーナ、マリン関連業者など多くの民間会社が各地で開催しています。インターネットで「VHF免許講習会」で検索すると多くの講習会案内が結果表示されます。
アナログ簡易無線局について
インショアレース運営などで使用されていたこともある
350MH 帯および 400MHz 帯のアナログ簡易無線（UHF）は、
デジタル方式への移行に伴い2024年11月30日をもって使用期限が終了しており、
そのまま使用し続けると電波法違反に問われる可能性があります。
他スポーツ大会において利用できないアナログ簡易無線局の利用が確認され、
総務省からの通達により日本スポーツ協会から
無線局の適正な使用および法令順守の徹底について周知の依頼がありましたので、
アナログ簡易無線をご利用されている場合にはご確認ください。
● 350MHzおよび400MHz帯のアナログ簡易無線は2024年11月30日をもって使用期限を迎え、現在は使用できません。
簡易無線局のデジタル化について(総務省)
● 150MHz 帯のアナログ簡易無線は引き続き使用可能です。
● 業務やレジャーで無線機を利用する場合は、デジタル方式の簡易無線機（DCR:デジタル簡易無線）などへ買い換える必要があります。
無線局の適正な使用について
無線局の免許を取得しているのか、無線局の免許の有効期限が過ぎていないか、またはお使いの無線設備に技適マーク（技術基準適合証明等のマーク）があるかなどご確認をお願いします。
なお、無線局開設の手続き等に関する詳細な内容につきましては、以下の URL をご確認下さい。
電波の利用ルール(総務省)